ハザードマップの見方や災害リスクが低い賃貸物件とは？
ハザードマップの見方や
災害リスクが低い賃貸物件とは？
昨今。水害や地震などの自然災害のニュースをよく耳にします。
しかし、賃貸物件を借りる際などにハザードマップを確認する方は少ないのではないでしょうか？
今回はハザードマップの内容や見方について解説します。
また、災害リスクが低い賃貸物件の特徴にも触れているので、最後までご覧ください。
ハザードマップで確認すべき内容と見方
身近な地域の災害リスク
身近な地域の災害リスクは、必ず確認すべきです。
マップ上では、被害状況の想定に応じて、各エリアが色分けされています。
そのため、視覚的にどのようなリスクがあるのかを把握しやすく、一目で「この場所は危ない」「比較的安全といえる」などと判断できるのです。
通行規制が発生しやすそうな道路があるか
通行規制が発生しやすそうな道路があるかも確認しましょう。
もし万が一の際に通行規制があると、生活に悪影響を及ぼします。
一般的に交通規制されやすい場所は、道路が冠水しやすいと言われています。
そのため、標高が低いエリアはとくに注目してみましょう。
避難場所や方向
万が一災害による被害を受けたとき、すぐに自分の身を守れるよう、避難場所や方向をチェックしましょう。
どこにどのような避難所があるのかを把握していれば、迅速に移動できます。
災害の内容によって、避難所が異なる場合もあります。
その場合はマップに記載されているので、それぞれの災害に応じた避難所と、その方向をチェックしてください。
災害リスクが低い賃貸物件の特徴
制震・耐震・免震構造の賃貸物件
制震・耐震・免震構造の賃貸物件は、比較的安全性が高いと言われています。
日本は「地震大国」とも言われているほど、大きな災害が起きています。
地震をきっかけに生活環境が大きく変わった方は少なくないです。
いつどこで大きな地震が起こるか分からないと言われているからこそ、揺れに強い賃貸物件を選ぶのはとても大切なポイントとなります。
2階以上の賃貸物件を選ぶ
もし水害のリスクが高いと予測される場合は、2階以上の賃貸物件を積極的に探しましょう。
万が一周辺地域が冠水してしまっても、2階以上に住んでいれば、被害を最小限に抑えられるかもしれません。
少なくとも居住地が冠水してしまうような事態は回避できるので、命を守るのはもちろん、いつもどおりの生活を過ごせます。
新耐震基準に沿っている物件に住む
新耐震基準は、建造物を地震による揺れから守るために考えられたものです。
近年では2000年に更新されており、震度6強～7の揺れでも、倒壊を回避できるような基準となっています。
実際に2000年以降の建物は、揺れに強いとされているため、地震による被害を回避できる可能性が高いでしょう。
ハザードマップとは、さまざまな災害リスクが可視化されたものであり、賃貸物件選びの際に役立ちます。
自分が生活するエリアでどの程度のリスクがあるのか、必ず見方を理解して内容を確認しましょう。
また、地震によるリスクが大きい場合は、2000年以降に建てられた物件がおすすめです。
